パソナで転職した方のキャリア形成を支援するeラーニング講座「パソナ学びサポートプログラム」を無償提供
株式会社パソナは、人材紹介サービスを利用して転職された方を対象にした、転職後も継続してキャリア形成を支援するeラーニング講座「パソナ学びサポートプログラム」が9月1日（火）より無償提供されました。
コロナ禍において、社会環境およびビジネス環境の変化、リモートワークなど多様な働き方や、メンバーシップ型雇用からジョブ型雇用への転換など、企業の人事制度のあり方が大きく変化しています。
こうした変化に対応し、将来のキャリア形成に向けてチャレンジしていくためには、一人ひとりが“自分のキャリアは自分で創る”という意識のもと、学び続けることができる環境が求められています。
そこでこの度パソナは、転職により新たなステージに踏み出すビジネスパーソンの更なるキャリア形成を支援するため、eラーニング講座「パソナ学びサポートプログラム」を9月1日（火）をより提供してまいります。
同プログラムは、当社の人材紹介サービスを通じて転職された方が対象で、「行動管理」「ロジカルライティング」「チームマネジメント」「マーケティング戦略」等、若手から管理職まで幅広い層に対応する 全804のeラーニング講座を用意しており、自分のライフスタイルに応じてPC、スマートフォンなどで受講することができます。
パソナは、働きたいと願う全ての方のライフプロデューサーとして、一人ひとりに寄り添い、高い志を持って果敢に挑戦する人たちの夢を応援し、キャリア形成を支援してまいります。
eラーニングとは？
eラーニング（e-Learning、イーラーニング）とは、おもにインターネットを利用した学習形態のことです。
いままでの集合研修にはない、多くのメリットがあります。
eラーニングまでの道のり
従来の集合研修では、
インストラクター（先生）と受講者（生徒）が、同じ場所に、同じ時間、一同に揃う必要がある。
個人の修得度にかかわらず、研修の進捗は全体でひとまとめに進むため、習得に差が出やすい。
など、時間やコストの面で改善の余地がありました。
ビデオ学習など、繰り返し再生して学習する形態もありましたが、一方的な情報の提示のみで学習者側からのアクションが行えず（非対話型）、より学習効果が高い手法が求められました。
そこで、『コンピューターを利用して教育を支援できないか』との考えが模索されました。
各生徒の理解度に応じた学習の内容を状況に合わせて提示するシステムは、CAI（Computer Aided Instruction：コンピューターによる支援教育）と呼ばれ、米国をはじめ世界各国で研究が開始されました。
CD-ROMを利用した学習
「パソナ学びサポートプログラム」概要
提供開始：
2020年9月1日（火）
対象：
当社人材紹介サービスを通じた転職 ※管理部門、事務系職種での転職者に限る
内容：
パソナを通じて転職された方が転職先企業へ入社してから1年間、eラーニング講座を無償で受講することができる
≪特徴≫
全80カテゴリー804講座を用意。中堅層から管理職・経営者向けコンテンツまで用意
「eラーニング＋テスト形式」を採用。1講座平均10分。PC、スマートフォン等のデバイス端末から、自分のライフスタイルに合わせて受講可能
講座例
【若手層向け】
PDCA・目標設定・行動管理講座/ロジカルライティング講座/会社の数字・経営学講座 等
【中堅・リーダー層向け】
チームマネジメント・コミュニケーション講座/プロジェクトマネジメント入門講座 等
【管理職・経営者向け】
ビジョンメイキング講座/マーケティング戦略講座/経営分析講座 等
株式会社パソナグループの会社概要
会社名
株式会社パソナグループ (Pasona Group Inc.)
法人番号 6010001114024
所在地
JOB HUB SQUARE
東京都千代田区大手町2-6-2 〒100-8228
事業内容
インディペンデント ワークシステム(人材派遣)
BPOサービス(委託・請負)
HRコンサルティング
教育・研修
グローバルソーシング(海外人材サービス)
キャリアソリューション(人材紹介、キャリア支援)
アウトソーシング
ライフソリューション
地方創生ソリューション
役員
(2020年8月20日現在)
代表取締役グループ代表 南部靖之
取締役会長 竹中平蔵
取締役副社長執行役員 深澤旬子
取締役副社長執行役員 山本絹子
取締役副社長執行役員 若本博隆
取締役 (常勤監査等委員) 野村和史
社外取締役 (監査等委員) 森本靖一郎
社外取締役 (監査等委員) 舩橋晴雄
社外取締役 (監査等委員) 古川一夫
※ 森本靖一郎氏、舩橋晴雄氏、古川一夫氏は、東京証券取引所の定めに基づく独立役員です。
売上高
連結 3,250億円
(2020年5月期実績)
グループ会社
連結子会社: 67社
持分法適用会社: 11社
CD-ROMの大容量の特性を生かし、動画や音声などのマルチメディアを活用したインタラクティブ（対話型）なコンテンツが効果的に利用されました。
しかし、
CD-ROMを作成するためのコストがかかる
一度配布してしまうと、内容の修正が難しい
各個人の進捗度を、一括して管理することが困難
などのデメリットから、ビデオ学習の延長線に位置する形態にとどまりました。
CBTは上記の意味以外に、「Computer Based Testing：コンピューター上で実施する試験」の略語としても使用されています。