【パソナ（代表 南部靖之）】日本最大級の女性アワード にて企業ランキング1位を受賞！
この度、南部靖之氏が代表を務めるパソナグループが、日本最大級の女性アワード「Forbes JAPAN WOMEN AWARD 2024」で企業ランキング1位を受賞しました。この賞は、女性の活躍にインパクトをあたえる企業・個人を表彰する日本最大級のアワードです。
「Forbes JAPAN WOMEN AWARD 2024」では、「ダイバーシティ」「労働環境」「人的資本開発」「パフォーマンス」などの項目において評価される仕組みとなっています。
南部靖之氏が代表を務めるパソナグループは、「女性の役員・管理職比率」や「家事代行やベビーシッター、企業内託児所等の充実した福利厚生」、「女性の更なる活躍推進を目指したキャリア研修・人事制度」等の項目について高く評価されました。
「Forbes JAPAN WOMEN AWARD」とは
「Forbes JAPAN WOMEN AWARD」は、Forbes JAPANが主催するアワードです。
2016年に創設され、女性と企業のエンパワメントを目的としています。働く環境や企業における男女間の格差解消に向けた最善の方法を広く共有することで、女性がリーダーとして能力を発揮できる社会を目指し、多くの企業と個人を表彰しているのです。
Forbes JAPANとは
出典：3housing.jp/all/246/attachment/0920___imag108
Forbes JAPAN（フォーブスジャパン）は、1917年にアメリカで創刊された世界的なビジネス誌「Forbes」の日本版です。
2014年6月に創刊され、日本一美しい経済誌をコンセプトとしています。世界各国版のフォーブスに掲載された記事を集約するとともに、日本オリジナル記事も併せて構成されているのが特徴です。
読者層の中心は、日本経済をけん引するトップマネジメントに位置する人々が中心とされています。数多くの高額所得者を読者に持つことから、ビジネスシーンでの影響力が大きい経済紙としても有名です。
パソナグループの取り組み
パソナ（代表 南部靖之）では、女性の活躍を後押しする様々な取り組みを積極的に行っています。例えば、データでみる女性活躍では以下のような項目が挙げられます。
・役員に占める女性の割合 28.0%
・管理職に占める女性の割合 47.8％
・女性社員の出産後の復職率 100％ ※2024年5月時点
管理職以上の役職につく女性の数を増やす、結婚や出産を経験した女性が働きやすい環境を整えるなど、女性の活躍の場を広げるために企業を上げて取り組んでいるのです。
パソナ独自の雇用概念
パソナグループは1976年の創業以来、年齢や性別、障がいの有無に関わらず、誰もが活躍できる機会を提供しています。社内制度を充実させ、働きやすい職場環境づくりに力を入れているのです。
在宅勤務制度やサテライトオフィス（1983年）、ワークシェアリング（1987年）、企業内保育所（1991年）といった環境整備にもいち早く取り組んできた歴史があります。これらの、今では当たり前となっている様々な仕組みや雇用の概念を提案することで、女性の社会進出を支援してきました。
社内組織「パソナ・シャドーキャビネット」の発足
パソナグループでは、役職員全員が「社会の問題点」を議論し、具体的な方策を社会に提言する社内組織「パソナ・シャドーキャビネット」が設置されています。
同組織は2007年の発足当初から、女性活躍推進に向けた取り組みを展開しています。社内外での調査・研究活動を実施し、その結果をフィードバックすることで社会への提言を可能にしているのです。
日本社会におけるジェンダーギャップの実情
出典：gahag.net/001844-woman-worried
日本のジェンダーギャップは、世界経済フォーラム（WEF）が毎年発表している「ジェンダーギャップ指数」では先進国の中では最下位に位置するといわれています。
WEFでは、男女格差の現状を各国の統計をもとに評価した「Global Gender Gap Report」（グローバル・ジェンダーギャップ・レポート、世界男女格差報告書）を毎年発表しています。日本のジェンダーギャップ指数は、2006年の第1回は0.645で、115カ国中80位でした。
2024年版では、日本のジェンダーギャップ指数は146カ国中118位で、過去最低の順位だった前年（146カ国中125位）から小幅に持ち直したことがわかっています。
一方で政治・経済分野では低迷が続いており、男女格差が埋まっていない現状が改めて浮き彫りとなりました。
パソナでは多様な女性育成プログラムも実施
パソナグループでは、「主体的に未来を切り開く女性を育成する取り組み」として、以下の取り組みも実施しています。
・女性幹部候補育成プログラム「Women's Advanced Program」
・「ひとり親 働く支援プロジェクト」
・女性起業家支援トータルプログラム「Ladies Be Ambitious」
一人でも多くの女性が、より多様な場で活躍できるよう、企業全体で取り組んでいるのです。現在働く女性を支援するだけでなく、これから活躍してくれるであろう人材の育成にも力を入れていることがわかります。
